| 地元の方が主に青木堂と経営者の木全信次郎氏について書いてくれました。 |
明治から大正期に通寺町（現・神楽坂６丁目）にあった食料品商・青木堂の歴史を、経営者である木全信次郎氏とともに追っていきます。
まず木全氏のプロファイルから。
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木全信次郎 靑木堂、洋酒食料品商 東京府平民
君は東京府平民木全善三郎の長男にして明治二年四月二十二日を以て生れ同十三年六月家督を相続す 洋酒食料品商を營み屋号を靑木堂と稱し直接國税五百八十餘圓を納む【家族は省略】【東京、牛込、通寺町五一 電話番町二七五】 『人事興信録』第３版（人事興信所、明44.4）
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青木堂の開業年は分かりません。ただ明治30-31年と続けて、高額納税者を掲載する日本紳士録（交詢社）に木全氏の名が出ます。この時の住所は通寺町25番地で、ここに青木堂があったと想像されます。
明治33年ごろ、旧店舗向かい側の通寺町51番地の新店舗に移転し、商売を大きくしました。電話は番町電話局（番）275番を自前で備えました。電話を持つことがステータスだった時代です。
紳士録に「青木堂」の名と電話が掲載されるのは明治35年です。納税額も増えました。
データには欠落も多いのですが、以後の木全氏の納税額をグラフ化しました。明治41年からは営業税（現在の事業税）も大きな額です。青木堂は木全氏の個人事業なので、業績が伸びれば納税額も増えます。変動はあるものの、明治末期から大正初期にかけては事業が成功していたようです。
木全氏の納税額の推移
この時期、木全氏の社会的地位を示す史料が選挙人名簿です。当時は制限選挙で、投票権のある高額納税者が尊敬されました。通寺町の名簿には選挙人として72人の氏名と職業、納税額が記載されています。51番地で「雑貨」を商う木全氏は371円21銭と、町のトップでした。令和初期の貨幣価値だと2,000万円くらいでしょうか 1)。ただ他の町には、もっと高額の納税者がいました。
東京市衆議院議員選挙人名簿（明治45年２月）財務協会
状況が変わるのは大正５年。木全氏は青木堂を経営したまま「米山サイダ株式会社取締役」に就任しました。事業拡大を狙ったのか、別の目的があったのかは分かりません。大正９年には米山サイダー取締役と青木堂を兼務したまま、過去最高額の納税をしています。
①初掲載 通寺町25（明30） ②「青木堂」電話（▲）取得 通寺町51（明35） ③納税額急上昇（明41） ④順調だった頃（大１） ⑤米山サイダ取締役に（大５）⑥過去最多納税（大９） ⑦納税額大幅減 通寺町57 電話なくなる（大10） ⑧食料品商廃業 米山サイダー社長に 最後の掲載（大11）
大正10年、状況が激変します。紳士録では莨（タバコ）食料品商は変わらないものの「青木堂」の屋号が消えます。所在地が通寺町57なのは誤植かも知れません。しかし納税額は10分の1に激減し、事業税も電話もなくなりました。事業継続が困難になったと想像されます。
翌大正11年の紳士録では店が記載されなくなり、木全氏は米山サイダーの社長になっています。店舗ではないので営業税はありません。そして、これが木全氏が紳士録に掲載された最後になりました。
青木堂の土地所有者を調べると、借店だったことが分かります。富裕だった頃の木全氏が自前の店にしていたら、危機への対処も違う結果になったかも知れません。
また、大正12年は関東大震災の年としても有名です。青木堂の被害は、あっても、どれぐらいの規模になるのか不明です。すでに閉店になっていた可能性もあります。一般的にいえば、牛込区の被害はほとんどありませんでした。
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木全氏が社長になった米山サイダー（株）は清涼飲料水のメーカーで、麹町区飯田町（現・千代田区飯田橋）４丁目１番地に本社がありました。大正13年版の東京市商工名鑑では代表者は「中村喜作」とあり、木全氏が社長だった期間は短かったと推察されます。
青木堂の跡はどうなったのでしょうか。電話帳や紳士録には通寺町51番地に「小川食品・小川倉吉」の名があります。電話は青木堂とは別の番号です。
図・青木堂から小川商店へ。①東京特選電話名簿. 上巻（大正11）青木堂 ②職業別電話名簿. 東京・横浜（大正12）小川商店 ③人事興信録 第8版（昭和3年）小川倉吉
紳士録や人事興信録によれば、小川倉吉氏は先代と当代の２人がいました。神田で食料品商を営む一方、菓子メーカーの取締役を兼ねていました。同業の青木堂を買収するなどして引き継いだのでしょう。昭和3年の時点では通寺町51に店があったことが分かります。小川氏は昭和16年に菓子メーカー監査役となり、居宅は杉並区に変わりました。戦時下で事業を閉じたように思われます。
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青木堂があったのは、遅くとも大正11年（1922年）。廃業から１世紀が経ちました。しかし実は、今も法的には存在しています。法務局の登記情報を「青木堂」で検索すると、次の２つが出てきます。
青木堂 商号登記
青木堂 法人登記
前者は商標権のみ、後者は会社法に基づく法人で、いずれも有効な登記です。類似商号を認めた最近の法改正まで、新宿区内で「青木堂」という同業の店や会社は設立できませんでした。木全氏が法人を設立したのは、通寺町の青木堂が消滅する２年ほど前。本店所在地も通寺町ではありません。迫り来る経営難を予期し、再起を図る準備をしていたのでしょうか。
株式会社は一定の期間、登記に変更がないと行政権限で強制解散させられます。合資会社には、その制度がありません。木全氏の青木堂は今後も、ひそかに存続するでしょう。
I) 政府予算の税収を見ると、現在は約12万倍です。
・大正元年度 5億円 ・令和元年度 61兆円（国債含まず）
一方、大正期の物価を見ると、現在は1万倍程度と思われます。
・コーヒーやドーナツ５銭 ・アイスクリーム８銭
両者の間を取って6万倍で推定しました。
